- 旧メディア
- 新メディア(デジタル系)
エージェント
※民放キー局と毎日新聞は持ち株会社の年収。また毎日新聞は2015年3月期。産経新聞は13年3月期のもの。他は直近の通期決算期のもの。NHKは「平成29年度決算概要」より算出。
新聞、テレビといった「旧メディア」とデジタル系の「新メディア」の平均年収を比較すると、新旧の“待遇序列”が明確にあります。これまで民放キー局なら30代で年収1500万円以上もあり得たし、「日本経済新聞」や「朝日新聞」も30代前半で1000万円に達するとされました。一方の新興デジタルメディアの年収は、旧メディアの負け組とされる「産経新聞」や「毎日新聞」よりもう一段低いケースが多く、デジタル記者が“年収エリート”になれる日はまだ先のようです。
20代の平均年収は新メディアが573万円(18人の平均額)だったのに対し、旧メディアは692万円(同31人)とその差は100万円超。残業代の上乗せで民放キー局や三大出版社の一部で1000万円を超えたことが格差の要因となりました。新聞業界では、朝日や日経など勝ち組とされてきた大手でも、「賃下げやボーナス減によって、かつてのような高給は望めなくなっている」(全国紙若手記者)ようです。
20代の年収序列
エージェント20代後半/ウェブディレクター
エージェント20代後半/プロデューサー
インタラクティブ27才/営業
エージェント20代半ば/エンジニア
30代の平均年収は20代より新旧の格差が大きく、新メディアの705万円(17人の平均額)に対して、旧メディアは993万円(同37人)と、平均でも1000万円の大台に迫る金額となりました。
30代の年収序列
エージェント30代前半/管理職
エージェント30代後半/ディレクター
インタラクティブ30代半ば/営業
40代以上については今回、新メディアの対象者がいなかったため、旧メディアのみ平均年収を算出したところ、1297万円(17人の平均額)に達しました。ただ旧メディアは業績悪化が顕著で、今後はここまでの高給を得ることは難しくなりそうです。新メディアについては執行役員に抜擢されるなど、出世次第で数千万円を得るケースもあり、大逆転も可能です。
40代の年収序列
- ※TBSはTBSテレビの略
- ※BIはビジネス・インサイダーの略
- ※CPはチーフプロデューサーの略
- ※読売新聞は東京本社のもの