ポストDX時代に日本企業が取り組むべき課題とは

デジタルだけ導入しても何も変わらない
まずマネジメント層が変化を体現すべきだ

海外のDX（デジタル・トランスフォーメーション）先進企業の間では、ポストDXをにらんだ戦略が議論され始めている。そうした中、日本企業はどこに目標を定め、取り組んでいくべきなのか。数々のエクセレントカンパニーでマーケティング責任者を歴任し、2020年からはファミリーマートの初代CMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）を務める足立光氏と、変革創出企業、Ridgelinez（リッジラインズ）CEOの今井俊哉氏が語り合った。

ポストDX時代を見据えたピープルマネジメント

デジタルで人を管理するのではなく
学びの環境を整え、成長を支援する

「ポストDX時代」へのカウントダウンが始まり、まだDXすら進んでいない企業は待ったなしの変革を迫られている。なかでも喫緊の課題となっているのは、最も重要な経営資源である社内人材が、いかに変革の担い手として力を発揮できる環境を整えるかだ。そのポイントについて、Ridgelinez CEOの今井俊哉氏が、アデコ取締役 ピープルバリュー本部長の土屋恵子氏、PwCコンサルティング パートナーの佐々木亮輔氏に聞いた。

変革の必然性を客観的に示し、経営者は魂を込めて語るべきだ

歴史を振り返っても、大きな危機は変革をドライブしてきた。その意味で、日本はいままさに変革のチャンスを迎えているといえる。この好機をとらえ、大胆な企業変革を実践するために、経営者やチェンジリーダーに求められているものは何か。「変革創出企業」として発足してから2年目を迎える、Ridgelinezの今井俊哉CEOに聞いた。

「変革創出企業」Ridgelinezとは何者なのか

スイスの著名ビジネススクール、IMDが発表した2020年の「デジタル競争力ランキング」で日本は世界27位、前年より4つ順位を落とすという不名誉な結果となった。この状況からデジタル変革をどう加速していけばいいのか。2020年4月に誕生した日本発の「変革創出企業」のトップに聞いた。