ビジネスモデルの変革を促すDX（デジタル・トランスフォーメーション）
久夛良木 健 氏
アセントロボティクス 代表取締役CEO
学校法人 近畿大学 情報学部長 教授
1950年、東京都生まれ。1975年、電気通信大学卒業後、ソニー入社。1993年にソニーコンピュータエンタテイメント（SCE）を設立し、取締役開発部長。1999年にはSCEの代表取締役社長CEOに就任。2003年にはソニー取締役 副社長COOも兼務。2006年、SCEの代表取締役会長グループCEOに就任。2007年、ソニーのシニアテクノロジーアドバイザーに就任。2009年よりサイバーアイ・エンタテイメント代表取締役社長 CEO。2020年、アセントロボティクス代表取締役CEOに就任。同年より近畿大学 情報学部長 教授。現・楽天グループ 社外取締役、GA technologies 社外取締役、国立大学法人 電気通信大学 特別客員教授、東京理科大学 上席特任教授。1994 年に初代「プレイステーション」を生み出したことから「プレステの父」と呼ばれ、ソニーグループの主力事業の礎を築いた。現在は AI(人工知能)関連スタートアップであるアセントロボティクスで、CEO（最高経営責任者）として知能ロボット向けの AI 開発を指揮する。2022年4 月からは近畿大学に新設された情報学部の初代学部長に就任、人材育成にも乗り出す。
COVID-19から始まった世界経済の混乱が継続する中、2023年も企業にとって決して容易な時代になるとは言えません。ビジネスリーダーは、物価上昇や金融市場の急激なピボット、サプライチェーンの混乱、新たな競合の市場参入、人材不足、政情不安など多くの課題に直面し、難しいビジネスの意思決定を強いられています。本講演では、困難な時期に成功した組織がどのような戦略やテクノロジーを採用してアジャイルなビジネスモデルを構築し、運用モデルを最適化したのか、また、経済的価値を生み出すための業務効率化、自動化を推し進めるAIなどのテクノロジーに支えられた改革についてお話し致します。
樋口 岳史 氏
ServiceNow Japan Field Innovation Officer
ServiceNowの在日本イノベーション推進担当として、製造業を中心に経営層へデジタル変革の啓蒙活動に取り組んでいる。ServiceNow以前は約20年、Elemica International Incをはじめ、米系企業でアジア担当GM、アジア担当VPとして、クラウド・ベースのSCMソリューション等の営業、プロフェッショナル・サービス、コンサルティング、バックオフィス業務など、アジアにおける活動を統括。
柴谷 浩毅 氏
凸版印刷 執行役員 DXデザイン事業部長 兼 技術戦略室部長
1988年 凸版印刷株式会社入社。ICカードなどセキュア事業部門での営業、事業戦略部長を経て、情報コミュニケーション事業本部事業戦略部長、中部事業部事業戦略部長を歴任。2014年より経営企画本部で、トッパングループ事業領域や全社DX戦略の策定に従事。2020年、全社でDXを本格推進させるために新設されたDXデザイン事業部の事業部長に就任。印刷で培った表現技術と正しく伝えるセキュリティ技術を強みに、革新的なデジタル技術とデータ活用を融合した、持続的に進化するビジネスモデルの構築を推進。
杉本 征剛 氏
富士フイルムホールディングス 執行役員 CDO ICT戦略部長
1989年九州大学大学院 総合理工学研究所 情報システム学専攻修了後、富士写真フイルム株式会社（現・富士フイルム）入社。入社後はシステム開発分野、AI/ICT研究分野に従事。2019年ICT戦略推進室長およびインフォマティクス研究所長に就任。20年4月より現職。
＜モデレーター＞
関口 和一 氏
ＭＭ総研代表取締役所長 元日本経済新聞社論説委員
1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。英文日経キャップ、ワシントン特派員、産業部電機担当キャップなどを経て、1996年から編集委員を24年間務めた。2000年から15年間は論説委員として情報通信分野などの社説を執筆。2019年（株）MM総研代表取締役所長に就任。2008年より国際大学GLOCOM客員教授を兼務。NHK国際放送コメンテーター、東京大学大学院客員教授、法政大学ビジネススクール客員教授なども務めた。1998年から24年間、日経主催の「世界デジタルサミット」の企画・運営を担う。著書に『NTT 2030年世界戦略』『パソコン革命の旗手たち』『情報探索術』（以上日本経済新聞社）、共著に『未来を創る情報通信政策』（NTT出版）『日本の未来について話そう』（小学館）などがある。
不確実な時代を生き抜くために必要不可欠であるDX。ただ、DXに取り組みたいが、何から着手すべきかわからないとお悩みをお抱えの経営幹部の方も多いのではないでしょうか。非競争領域である間接業務をDX化することは、効果・スピード・コストの面で大きな価値を生み出します。本セッションでは、間接業務DXの例として、経費精算/請求書管理という全従業員が関わるアナログ業務をなくすために、業務改革を推進する際の心構えや具体的な打ち手についてご提案します。
三村 真宗 氏
コンカー 代表取締役社長
1993 年、慶應義塾大学法学部卒業。同年、日本法人の創業メンバーとしてSAP ジャパン株式会社に入社。以後13 年間に渡り、ビジネス・インテリジェンス事業本部長、社長室長、CRM 事業本部長、製品マーケティング本部長、戦略製品事業バイスプレジデント等を歴任。2006 年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社し、金融、通信、ハイテク企業等の戦略プロジェクトに従事し、IT 戦略・IT ビジョンの策定、ソフトウェア事業のBPR 等を担当。2009 年、ベタープレイス・ジャパン株式会社 シニア・バイスプレジデント。2011 年10 月から現職。働きがいを重視した経営を実践。2018年に『最高の働きがいの創り方』を技術評論社から出版。
DXに取組む多くの企業が「トランスフォーメーションに至らない」「具体的な戦略がない」「組織横断で連携できない」「現場の課題に即したプロジェクトが発足できない」といった課題を抱えている。トヨタや三井化学をはじめ大手企業を中心に650社以上のDX推進支援実績を基に、これらの課題を解決するために必要なDX人材育成と組織作りについて経営・現場の両視点から解説する。
吉原 弘峰 氏
STANDARD セールス＆マーケティング本部 執行役員 Chief Marketing Officer
三菱商事に新卒入社し、太陽光発電事業のファイナンス、事業開発、子会社管理を担当。製鉄・オイル＆ガスプラントの全世界向けセールスに従事。その後、IT系人材ベンチャーにてSales Enablementチームの立ち上げとして、営業の型化、オンボーディングプログラムの企画・実施・OJT講師、Salesforceの企画・構築に従事。CDP×デジタルマーケティングSaaSのシードスタートアップでのプロダクト開発、事業開発、AIベンチャーでのエンタープライズ企業向けコンサル、セールス＆マーケティング戦略立案を経て、株式会社STANDARDへ入社し現職。
DX推進が急務である一方で、DX推進の要となるデジタル人材に求められるスキルは高度化・複雑化しており、必要なスキルを保有する人材の確保にお困りのケースも多いかと思います。本講演では、豊富な知見を有する外部人材を活用したDX推進・人材育成ノウハウを、事例を交えお話しします。
玉川 和生 氏
パーソルキャリア タレントシェアリング事業部 HiPro Biz統括部 西日本コンサルティング第1部 ゼネラルマネジャー
大学卒業後、コンタクトセンターを中心とするBPOサービス会社にて法人営業を経験。2014年に現パーソルキャリアに転職支援のキャリアアドバイザーとして中途入社。社内転職制度を活用し、2017年より現在のタレントシェアリング事業部に異動。現在は、関西エリアの中堅・大手企業向け営業組織の責任者として従事。
多様化した働き方に合わせて、次々と新たな業務アプリケーションを導入し、デジタル化を推し進める企業が増えています。 しかし、現場では、社内にシステムが浸透せず活用されていない、システム利用に対する従業員の満足度が低いといった課題が浮き彫りになっています。本セッションでは、システムの利用状況の可視化を実現し、「誰一人取り残さないDX」を実現する手法として注目を集める、デジタルアダプションプラットフォームの特徴とともにご紹介します。
竹谷 和久 氏
WalkMe 第二営業本部 ディレクター
1997年日本オラクル入社。20年以上に渡り大手企業向けにERP,SCM,HCM,CRMなど業務アプリケーションの提案、導入、展開支援に従事する。システム稼働後の活用促進にフォーカスしたWalkMeが新時代の常識となると確信し、2019年7月より立ち上げメンバーの一人として、WalkMeに参画。
清水 洋 氏
早稲田大学商学学術院・教授
1973年生まれ。イノベーションを企業の戦略や組織、産業組織の観点から研究している。2007年London School of Economics and Political ScienceよりPh.D。Eindhoven University of Technologyポストドクトラルフェロー、一橋大学イノベーション研究センター専任講師、准教授、教授を経て、2019年4月より現職。第59回日経・経済図書文化賞、第33回組織学会高宮賞、Schumpter Prize2020受賞。著書は『ジェネラル・パーパス・テクノロジーのイノベーション』、『野生化するイノベーション』、『イノベーション』、『アントレプレナーシップ』など多数。
人と組織を変革するHRX（ヒューマンリソース・トランスフォーメーション）
近日公開
原 伸一 氏
SOMPOグループ CHRO執行役専務
1988年、安田火災海上保険株式会社（現損害保険ジャパン株式会社）に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線（NY駐在を含む）にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月からはグループCHRO執行役専務（現職）を務める。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る。」
HRXは待ったなし！の状況になりつつあります。23年3月期決算以降の有価証券報告書を発行する4,000社を対象に人材投資額や社員満足度等のの記載を求めるという金融庁の施策が記事になりました。こうした人的資本の開示義務化は、社内外からその企業の人的資本経営にフォーカスを当て、ＨＲＸを推進する一つの要素になります。また、人材版伊藤レポート2.0でもあるように、労働人材構造の変化や働き方の多様化を考慮して、それぞれの価値を最大限発揮できるようにHRXを推進する上では、経営や人事部門だけではなく現場組織や社員自身が自分ごととして一緒になって進めていくことが不可欠です。
このセッションでは企業が一丸となって人的資本経営を推し進め、HRXを実現する上でSAPの最先端ソリューションがどのように寄与し、活用いただけるかを事例を交えながらお伝えいたします。
鎌田 智之 氏
SAPジャパン 人事・人財ソリューションアドバイザリー本部 部長
SAPジャパンに入社後、人事コンサルタントとして、大規模人事システムプロジェクトやグローバル人事の導入など、約50社のシステム導入を経験。その後、日本の人事領域製品管理者として、日本の法要件・法改正による製品対応のほか、ユーザ会を運営してお客様の声を製品開発へとつなぐ役割を担い、新機能や新製品を日本市場に訴求していくソリューションマーケティングに従事。2010年より現職に就き、グローバル人事や人材育成戦略の実現、人事トランスフォーメーションやDXをサポートする戦略的人事システムの企画・立案に従事。年間50社以上をご支援。
西田 政之 氏
カインズ 執行役員CHRO（最高人事責任者）兼 人事戦略本部長 兼 CAINZアカデミア 学長
1987年に金融分野からキャリアをスタート。1993年米国社費留学を経て、内外の投資会社でファンドマネージャー、金融法人営業、事業開発担当ディレクター等を経験。2004年に人事コンサルティング会社マーサーへ転じたのを機に、人事・経営分野へキャリアを転換。2006年に同社取締役クライアントサービス代表を経て、2013年同社取締役COOに就任。その後、2015年にライフネット生命保険株式会社へ移籍し、同社取締役副社長兼CHROに就任。2021年6月より現職。日本証券アナリスト協会検定会員、MBTI認定ユーザー、幕別町森林組合員。
髙倉 千春 氏
ロート製薬 取締役 人財・WellBeing経営推進本部 E.Designer
1983年、農林水産省入省後、米国Georgetown 大学にて、MBAを取得。1993年コンサルティング会社にて、新規事業に伴う人材開発などに携わった後、1999年ファイザー㈱、2004年日本べクトン・ディッキンソン㈱、2006年ノバルティスファーマ㈱の人事部長を歴任。2014年より味の素㈱にてグローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリード。2020年ロート製薬㈱に入社、人財・WellBeing経営推進本部E. Designerを経て2022年4月から現職。
＜モデレーター＞
大坪 亮 氏
ダイヤモンド社 経営戦略デザインラボ編集長
1986年、早稲田大学政治経済学部卒業後、集英社入社。89年ダイヤモンド社に転職。「週刊ダイヤモンド」記者、副編集長、「DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー」編集長などを経て、2022年より現職。2001年、立命館大学経済学部客員教授。主著に『勝ち組企業のマネジメント理論』(角川SSC新書)。
人的資本経営やウェルビーイング経営に注目が集まるに伴い、人材への投資の一環として、戦略的に従業員の健康管理に取り組む企業が年々増加しています。しかし一方で、「人材への投資がエンゲージメント向上や組織活性化に寄与しているのか成果が見えにくい」「人材への投資といっても具体的に何をすれば良いのかわからない」といったお悩みもよくお聞きします。そこで本講演では、「今なぜ人的資本経営が求められているのか？」「人的資本経営を行っていくにあたり何から始めればよいのか？」について、従業員の健康という視点から解説していきます。
梅原 善紀 氏
メディフォン 医療･法人本部 マネージャー 健康経営アドバイザー
大学卒業後、新卒で大手証券会社へ入社。リテール営業に5年間従事。その後、転職を考える際に幼少期の海外生活時の体験などから多言語支援を行っているメディフォンに興味を持ち、代表の澤田と面談。面談時の熱意に感銘を受けメディフォンへの入社を決意。入社後は全国の医療機関、地方自治体向けに医療通訳サービス「mediment」の展開を牽引し、新規事業クラウド健康管理システム「mediment」の立ち上げと展開を担当中。
今、デジタル技術・データ利活用による事業変革が、企業の持続的成長の明暗を分ける時代に突入しています。そのためのキーサクセスファクターが、従業員のリスキリング（学び直し）であり、すでに多くの企業がデジタル人材育成として取り組んでいますが、思うようにビジネス成果に繋げられていないのが実情です。それは、本来手段であるはずの人材育成が目的化し、そもそも成果に繋がる育成ができていないことが主な理由と感じています。
本講演では、500を超える企業のデジタル人材育成を支援してきた実績とノウハウをもとに、企業がDXを成功させるための学びの仕組みづくりの３つのポイントをお伝えいたします。
田原 眞一 氏
スキルアップAI 代表取締役
東京大学大学院新領域創成科学研究科修了。新卒でベンチャー企業に入社し、エンジニアとプロジェクトマネジャーを経験後、リクルートにて数多くのAI案件に携わる。2017年に『スキルアップAI』を起業し、DXを推進したい企業を人材育成や組織作りの観点から支援。創業5年で大手企業を中心として500社以上、延べ4万人以上の社会人や大学生などにDX/AIに関する教育を提供している。著書に「徹底攻略 ディープラーニングG検定 ジェネラリスト問題集」。JDLAの人材育成委員も務める。
濱口 桂一郎 氏
労働政策研究・研修機構所長
1958年10月生まれ。1983年東京大学法学部卒業、労働省入省。1995年欧州連合日本政府代表部一等書記官。東京大学大学院法学政治学研究科附属比較法政国際センター客員教授、政策研究大学院大学教授、労働政策研究･研修機構労使関係部門統括研究員を歴任。2017年4月より労働政策研究・研修機構研究所長。主著に『新しい労働社会』岩波新書(2009年)、『若者と労働』中公新書ラクレ(2013年)、『日本の雇用と中高年』ちくま新書(2014年)、『働く女子の運命』文春新書(2015年)、『働き方改革の世界史』ちくま新書(2020年)、『ジョブ型雇用社会とは何か』岩波新書(2021年)など。
持続可能な事業へ変革するSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）
江川 雅子 氏
成蹊学園 学園長
東京大学教養学部卒業、ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）修了（MBA）、一橋大学大学院商学研究科博士課程修了（商学博士）。1986年～2001年外資系投資銀行勤務。その後、HBS日本リサーチ・センター長、東京大学理事を経て、15年～20年一橋大学大学院経営管理研究科教授。20年～22年同特任教授。22年4月に成蹊学園 学園長および東京大学 金融教育研究センター招聘研究員に就任。他、東京海上ホールディングス株式会社・三井物産株式会社などの社外取締役、日本証券業協会副会長・自主規制会議議長、産業構造審議会・日米教育委員会などの委員も務める。
井出 真吾 氏
ニッセイ基礎研究所 上席研究員 チーフ株式ストラテジスト
1993年東京工業大学卒業、日本生命保険入社1999年よりニッセイ基礎研究所、2018年より現職。専門は株式市場・株式投資・マクロ経済。科学的かつ客観的な分析とわかりやすい解説は定評があり、新聞・テレビ等メディア露出も多数。企業・新聞社主催のセミナーのほか、学会活動にも取り組む。著書に「40代から始める 攻めと守りの資産形成」（日本経済新聞出版、2022年5月）などがある。日本ファイナンス学会理事、日本証券アナリスト協会認定アナリスト。
堀内 勉 氏
多摩大学社会的投資研究所教授、一般社団法人100年企業戦略研究所所長
東京大学法学部卒、ハーバード大学法律大学院修士、ISL・東大EMP修了。日本興業銀行、ゴールドマンサックス証券、森ビルインベストメントマネジメント代表取締役社長、森ビル専務取締役CFO等を歴任。現在、アジアソサエティ・ジャパンセンター理事、社会変革推進財団評議員、Readyfor財団評議員、経済同友会幹事等。資本主義の研究をライフワークとして、資本主義研究会を主催している。
著書に、『ファイナンスの哲学』、『資本主義はどこに向かうのか』（共著）、『読書大全』等。
＜モデレーター＞
瀬戸 久美子 氏
編集者、東京都市大学教育開発機構特任教授
編集者、東京都市大学教育開発機構特任教授。早稲田大学在籍中に交換留学先の米国でジャーナリズムを学ぶ。卒業後は日経ホーム出版社（現・日経BP）に就職し、『日経ビジネス』記者や『日経WOMAN』『日経TRENDY』副編集長などを歴任。J-WAVE「Jam the WORLD」ナビゲーターや報道番組のコメンテーター、Podcast番組のモデレーターなども務めたのち独立し、早稲田大学国際学術院アジア太平洋研究科修了。現在は経営者や起業家を中心にインタビューや執筆活動を行うほか、高等教育機関で探究学習プログラムの開発などを手がける。
江守 正多 氏
東京大学 未来ビジョン研究センター 教授
国立環境研究所 地球システム領域 上級主席研究員
1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院 総合文化研究科 博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に勤務。2022年より東京大学 未来ビジョン研究センター 教授（総合文化研究科 客員教授）／国立環境研究所 地球システム領域 上級主席研究員（社会対話・協働推進室長）。専門は気候科学。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第5次および第6次評価報告書 主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？」「温暖化論のホンネ」等。
