戦略とリーダーシップの未来
20世紀型の官僚主義的なマネジメントに疑問を呈し、激変する環境下でも組織が成長するためには、従業員が自発的に働き、創造性を発揮するマネジメントを目指すべきだと、2007年の著書The Future of Management（邦訳『経営の未来』）で説いたロンドン・ビジネススクールのゲイリー・ハメル客員教授。あれから約20年が経ったいまも、官僚主義的な組織は残り続けている。その一方で、組織の形を変え、発展し続けている企業は何が違ったのか。また、AIの時代が到来する中で、人間性を中心とした組織設計を行うためには、何を重視すべきなのか。本対談では、慶應義塾大学の琴坂将広教授がハメル教授を迎え、『経営の未来』で提示されたマネジメント論が今後どのように発展していくべきかを掘り下げる。
ゲイリー・ハメル 氏
ロンドン・ビジネススクール 客員教授
ロンドン・ビジネススクールの客員教授。マネジメント・ラボの創設者でもある。Humanocracy: Creating Organizations as Amazing as the People Inside Them, Harvard Business Review Press, 2020.（邦訳『ヒューマノクラシー：「人」が中心の組織をつくる』英治出版、2023年）の共著者。
琴坂 将広 氏
慶應義塾大学 総合政策学部 准教授
慶應義塾大学環境情報学部卒業。在学時には、小売り・ITの領域において3社を起業。2004年から、マッキンゼー・アンド・カンパニーの東京およびフランクフルト支社に在籍。2008年に同社退職後、オックスフォード大学サイード・ビジネススクール、立命館大学経営学部を経て、2016年から現職。博士（経営学・オックスフォード大学）。専門は国際化戦略。著書に『領域を超える経営学』、共編著に『マッキンゼー ITの本質』（以上、ダイヤモンド社）、分担著に East Asian Capitalism: Diversity, Continuity, and Change（Oxford University Press）などがある。フランス国立社会科学高等研究院の日仏財団アソシエイト・フェロー、五常・アンド・カンパニー社外取締役、アピリッツ社外取締役、およびユーザベース社外監査役を兼務。
アビームコンサルティング株式会社
人権方針を策定し、人権デュー・ディリジェンスも実施した。研修も続けている。それでも「これで十分か」と問われると、確信を持てない経営者や担当者は少なくありません。人権は対象が幅広く、欧米の規制や開示要請も動き続けるため、「何を、どこまでやるか」の判断が難しいテーマです。一方で、経営上の優先度を上げずにいると、取引先からの選別や人材の確保、企業価値にまで影響が及ぶおそれがあります。本講演では、戦略・サステナビリティ・ERMの最新動向を俯瞰したうえで、近年の人権に関わる企業不祥事から教訓を読み解き、先進企業の取り組みと比べながら、自社の「現在地」と「目指す水準」を見極める視点を提示します。人権DDや研修を「やった」で終わらせず、経営の意思決定と現場の行動につなげるための勘所を、当社の支援事例を交えてお伝えします。
坂口 貴紀 氏
ニュートン・コンサルティング株式会社 コンサルティング事業本部 Chief Strategy Officer（CStO）／ERM＆サステナビリティソリューションオーナー
2016年にニュートン・コンサルティングへ参画。IT、金融をはじめ幅広い業界におけるERM・BCM構築、評価、アドバイザリー等のプロジェクト実績を多数有する。2026年よりChief Strategy Officer（CStO）に就任し、全社戦略の牽引およびコンサルティング事業本部における戦略立案・推進を担う。全社視点と専門知識を掛け合わせ、実効性のあるガバナンス体制構築を支援している。CIA（公認内部監査人）、CFE（公認不正検査士）。
SUBARU（スバル）は現在、世界販売台数の約7割を米国市場が占めるまでに成長した。しかし、その歩みは決して順風満帆なものではなく、長年にわたる挑戦と試行錯誤の積み重ねによって築かれてきたものである。SUBARUは、提供価値である「安心と愉しさ」を軸に、お客様の声を反映した商品開発、リテーラーとの信頼関係、地域社会とのつながりを大切にしながら、長きに渡りブランドを育て続けてきた。ブランドは企業が一方的につくるものではなく、お客様や地域社会とともに育つものである。本講演では、SUBARU常務執行役 Subaru of America（スバル・オブ・アメリカ）会長の堀陽一氏が、米国市場での成長の軌跡を振り返りながら、変化の激しい時代においてブランドを進化させ続けるための戦略とリーダーシップについて語る。
堀 陽一 氏
SUBARU（スバル）常務執行役員、スバル・オブ・アメリカ会長
米国における事業全般を統括。1996年にエンジニアとしてSUBARUでのキャリアをスタートさせ、日米両国でのプロダクト・ポートフォリオ企画や経営企画などを経て、2023年にスバルの役員に就任、2025年より同職。
村田康明
『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』編集委員
東証の要請やCGコード改訂、成長投資ガイダンスなどを背景に、企業価値向上に向けた「実質的」な取組みが求められています。 そのためには、戦略を描くだけでなく、戦略を資本配分や現場のアクションへ落とし込むことが必要不可欠です。 しかし実態としては、「戦略が現場のKPIに落ちていない」「経営指標が投資・撤退の判断に使われていない」という企業も少なくありません。 本講演では、経営の構想を現場が動けるKPIとアクションへ落とし込み、さらに現場の実績を投資・撤退・資源配分の判断へつなげる方法を整理します。 そして、組織を動かし成果につなげるために、経営層が果たすべきリーダーシップの役割を考察します。
諸井 伸吾 氏
株式会社アバント 取締役 COO
コンサルティングファーム、ファンド、事業会社での経営企画や事業本部長、COOを経験し、2022年4月より企業経営に役立つ情報を探求し続けているアバントグループに参画。
グループCSO（戦略担当）、IR室長、IRコンサルティングを担う株式会社VISTA 取締役を経験し、現在は経営管理ソリューションを担う株式会社アバント
取締役COOとして、戦略実現に取り組む。
企業価値向上が経営の最重要課題となる今、コーポレートガバナンスには、資本効率を高めながら持続的な成長を実現する戦略的な役割が求められています。その実現の鍵となるのが、ROICを軸に財務・非財務データを統合的に活用する経営管理と、AIによる意思決定の高度化です。経営者や取締役会には、データに基づき未来を見通し、確信をもって戦略を描くリーダーシップが一層問われています。
本セッションでは、企業価値向上を実現するコーポレートガバナンスの最新動向を踏まえ、ROIC経営を支えるデータ活用のあり方を解説します。さらに、CCH
TagetikのAI機能を活用した予測分析や経営インサイトの創出事例を交えながら、次世代の経営管理と、戦略とリーダーシップを進化させるアプローチをご紹介します。
妹尾 顕太 氏
ウォルターズ・クルワー Tagetik Japan株式会社 プリセールス ディレクター
大手外資系コンサルティングファーム、連結会計システムベンダー、大手外資系IT企業等での20年以上の経験を経て、Wolters Kluwerの経営管理プラットフォーム「CCH
Tagetik」を活用したグローバル経営管理の提案、コンサルティングサービスを提供している。
グループ経営管理領域における提案、導入、保守、また大規模プロジェクトのプロジェクトマネジメントなど一貫したプロジェクトの経験や、単体会計システムの導入、海外展開している日系子会社の現地での支援など、幅広い経験を持つ。
企業を取り巻く環境が大きく変化するなか、価値づくりのあり方も、企業が一方的に価値を生み出して顧客に届ける「価値創造」から、顧客をはじめとする多様なアクターとともに価値を生み出す「価値共創」へと広がりつつある。本講演では、価値共創を一つの「レンズ」として、価値創造と価値獲得の両面から、事業戦略、全社戦略、グローバル戦略をどのように捉え直すことができるのかを、国内外の事例とともに考える。さらに、それを組織に実装し、既存事業の深化と新たな価値創出を両立していくために、リーダーに求められる役割についても考察する。
藤川 佳則 氏
IMDビジネススクール教授
IMDビジネススクール教授（戦略・マーケティング）。専門はサービス・イノベーション、マーケティング、顧客中心戦略、グローバル戦略。企業中心の価値創造から、多様なアクターが参加するエコシステムにおける価値共創への転換を主な研究・教育テーマとする。2026年4月にIMD着任。それ以前は一橋大学大学院国際企業戦略研究科（一橋ICS）に20年以上勤務し、教授、MBAプログラムディレクター、一橋大学副学長補佐などを歴任。国内外100社以上の企業・組織向けエグゼクティブ教育プログラムの設計・実施にも携わる。ハーバード・ビジネススクールMBA、ペンシルバニア州立大学Ph.D.。
AIと人の未来
書籍『EQ』の著者であり、EQの提唱者として知られるダニエル・ゴールマン博士。『EQ』の刊行から30年が経ったいま、ゴールマン博士が考える高いEQを備えたリーダーに共通するものは何か。本講演では、AIの時代へと本格的に突入する中で、人間のリーダーに求められる素質や役割とは何なのかを尋ねる。
ダニエル・ゴールマン 氏
心理学者、『EQ』著者。
ハーバード大学大学院で心理学の博士号を取得。ハーバード大学で教鞭をとったのち、心理学の専門誌「サイコロジー・トゥディ」誌のシニアエディターを9年間務める。1984年からは「ニューヨーク・タイムズ」紙に主に行動心理学について寄稿。1995年に発表した『Emotional Intelligence（邦題：EQ こころの知能指数）』は全世界500万部（日本でも80万部）を超える大ベストセラーを記録した。
AIは、製造業の競争優位と企業価値をどう変えるのか。
三菱電機は、長年培ってきたものづくりの技術・知見とAIを融合し、自律型の無人化工場や産業横断のソリューション創出に挑んでいます。しかし、新たな成長機会を捉えるだけでは、事業成果にはつながりません。
AIが切り拓く新たな成長領域で、経営はいかなる構想と判断軸を示し、事業本部の壁を越えて全社の力を結集するのか。
本講演では、三菱電機 代表執行役 執行役副社長 CTOの加賀邦彦氏が描く未来像と具体的な挑戦を紹介。Scrum Inc. Japan
COOの内山遼子氏との対談を通じて、全社戦略を事業価値に転換する実行の仕組みと、人と組織の自律性を引き出す経営のあり方を探ります。
内山 遼子 氏
Scrum Inc. Japan株式会社 COO
リクルート、グロービスを経て、Scrum Inc.
Japanに参画。大企業を中心に、経営・事業戦略の実行、アジャイル変革、AIトランスフォーメーションを支援。2026年4月より同社COOに就任。経営・事業戦略と人材・組織戦略を接続し、組織設計、マネジメント変革、次世代リーダー育成など、企業変革を経営と組織の両面から推進。
合同会社Unlock共同創業者。感情知性と意図的変革理論に基づく研究・発信・人材開発にも従事。感情知性研究の世界的権威、リチャード・ボヤツィス教授の著書『Helping People
Change』を監訳し、『成長を支援するということ』として出版（累計1万部突破）。2026年12月には、AI時代の経営・組織変革をテーマとする著書をダイヤモンド社より刊行予定。
加賀 邦彦 氏
三菱電機株式会社 代表執行役 執行役副社長 CTO
1990年三菱電機株式会社に入社。中央研究所を起点に約20年間研究開発に携わり、先端総合技術研究所の技術部長、冷熱システム製作所長、開発本部副本部長・本部長を歴任。
2021年にCTO（Chief Technology Officer、技術戦略担当）に就任後、CSO（Chief Strategy Officer、経営企画・関係会社担当）として組織風土改革、経営基盤の強化に取り組む。
現在は、CTOおよびインダストリー・モビリティビジネスエリアオーナーとして、全社の研究開発戦略の策定・実行を担う。
技術に加え、経営・事業の視点を活かし、三菱電機の持続的な成長と新たな価値創出を推進。
企業におけるAI活用の焦点は、「どう導入するか」から「どう成果を創出するか」へと変わりつつあります。生成AIが情報収集や資料作成などの業務を担う場面が増え、仕事の進め方そのものが変わるなか、成果を生み出すためには、AIを使いこなす力に加えて、問いを立て、判断し、人や組織を動かす力をいかに育てるかが、これからの人材育成における重要なテーマです。本講演では、『AIが答えを出せない 問いの設定力』の著者であるグロービスの鳥潟が、AI時代に求められる人材像を捉え直し、人事がいま取り組むべき育成のあり方を解説します。
鳥潟 幸志 氏
株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター
サイバーエージェントを経て、ビルコム創業に参画し取締役COOとして経営全般に携わる。グロービス参画後は国内外の研修設計を支援し、「グロービス学び放題」を立ち上げ。現在は同事業およびデジタル・プラットフォーム部門のリーダーとして、AI戦略の推進を担う。外部ではAICX協会人事AI変革推進委員長を務める。講師として思考系・ベンチャー系プログラムや、大手企業の新規事業立案支援など多数のセッションをファシリテートする。著書『AIが答えを出せない 問いの設定力』。埼玉大学教育学部卒、グロービス経営大学院修了（MBA）。
ジェンパクト株式会社
ソニーコンピュータサイエンス研究所は、1988年の設立以来、応用可能な基礎研究を通じて、ソニーにとどまらず、人類と社会のよりよい未来に貢献することを目指し、多様な研究者がそれぞれの世界観に基づく創造的で想像力豊かな研究を行ってきた。その最前線の一つが、AIと人間の共生に関する研究だ。本講演では、同研究所の北野宏明社長と、リサーチディレクターである笠原俊一氏に、AIのこれからの進化と、AIと人間はどのような関係を築いていくか、さらにAI時代におけるビジネスリーダーの役割について話を聞く。
北野 宏明 氏
ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役社長
ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）代表取締役社長。ソニーグループのチーフテクノロジーフェロー。2022年4月から2024年3月までソニーグループのCTOおよび執行役専務、2024年4月から2025年3月まで同社のCTOおよび執行役副社長を歴任。1993年ソニーCSLにリサーチャーとして入社。2011年から現在まで同研究所の代表取締役社長を務めている。ソニーでの役職に加え、AIの専門家として、経済協力開発機構（OECD）の Expert Group on AI Futuresや、日本政府のAI戦略会議（イノベーション政策強化推進のための有識者会議）の構成員、独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）に設置されているAIセーフティ・インスティティートの顧問を務めている。また、学校法人沖縄科学技術大学院大学で教授を務めている。
笠原 俊一 氏
ソニーコンピュータサイエンス研究所 リサーチディレクター
博士（学際情報学）、ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL） リサーチディレクター・Cybernetic Humanity プロジェクトリーダー、沖縄科学技術大学院大学(OIST) シニアスタッフサイエンティスト。2017年東京大学大学院情報学環博士課程修了。2008年ソニー（株）入社後、MIT media lab 客員研究員等を経て、2014年よりソニーコンピュータサイエンス研究所にリサーチャーとして参画。 人とコンピュータが融合することで生み出される”新たな人間性 : Cybernetic Humanity”を主題として、コンピュータ科学と人間科学の両側面からのアプローチを通じて探究。研究成果はコンピュータグラフィクスやHuman-Computer Interactionの主要国際会議やテックカンファレンスでの発表に加え、研究の体験化作品の展示・テクノロジーの社会実装を行う。2023年よりソニーCSLとOISTの共同研究の一環でCybernetic Humanity Studioにて活動する。
【聞き手】
常盤亜由子
『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』編集長
AIで仕事を変える。その変え方も、AIと考える。
本講演では、AI研究における「再帰的自己改善」の発想を手がかりに、仕事だけでなく、仕事を改善する仕組み自体を進化させるアプローチを紹介します。
業務の可視化や課題発見、AIと人の役割設計にAIを活用し、実践から得た知見で設計手法そのものを磨く。その循環を通じて、業務理解の解像度と組織の変革能力を高める具体的な手法と将来像を解説します。
さらに、業務の自動化によって創出した時間を新たな価値創造に振り向け、AIによる能力拡張と戦略的な人材育成を一体で進める。
AIが企業活動の進化を駆動し、その進化が人の可能性を広げる。企業と人の価値創出能力を最大化する、新たな経営のあり方を考えます。
齊藤 秀 氏
株式会社SIGNATE 代表取締役社長CEO
日本初のAIコンペティションサービスを創立。幅広い産業領域のAI・データ活用支援業務に従事。東証プライム上場大手企業にてCAO（Chief Analytics Officer）を経験。データサイエンティスト育成及びデータ活用関連の中央省庁委員に多数就任。筑波大学人工知能研究センター客員教授、国立がん研究センター客員研究員などを歴任。博士（システム生命科学）。
医療機器大手のテルモは、優れた医療機器の提供にとどまらず、デジタルや薬剤を組み合わせ、医療現場や患者の複雑な課題を包括的に解決する「デバイスからソリューションへ」という変革を進めている。この事業戦略を実現するには、組織文化の変革が不可欠だ。そこで、同社の全社的な人事戦略を牽引するCHROの足立朋子氏は、経営戦略と連動した「GS26ピープルストラテジー」を立案し、挑戦と学びを促す「グロースマインドセット」の組織への浸透を図っている。本講演では、足立氏にその具体的な取り組みやジョブ型人事制度、AIを活用したタレントマーケットプレイスなど、多様な人材を活かす施策や人事の役割について話を伺う。
足立 朋子 氏
テルモ 経営役員 チーフヒューマンリソースオフィサー（CHRO）
1990年～2005年および2010年～2019年にわたりソニー（日米欧）にて、人事制度企画、チェンジマネジメント、組織・人財開発などを推進。2005年～2009年は欧州にて人事コンサルタント業を営み日欧グローバル企業向け人事戦略・施策の支援を行う。2019年よりテルモ株式会社のグローバル人事戦略を担当。8事業の内4つの事業本社が海外という環境でテルモユニークなグローバル人事施策を企画、推進。2023年4月より現職。
【聞き手】
常盤 亜由子
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー編集部